盗聴された音声が犯罪に利用される

盗聴された音声の行方

盗聴された音声がどのような犯罪に利用される危険があるのか、盗聴を心配される方は気になっていると思います。

盗聴は、盗聴マニアなどが興味本位で行う場合もありますが、特定の人物や組織・団体を標的にして、何らかの損害を与えることを目的に盗聴が使われることがあります。

また、ここ最近は、他人の個人情報を売買する商売などもあり、盗聴データが売られるケースも考えられます。

どんな犯罪に盗聴された音声が使われているのかを知り、盗聴を防ぐ方法について考える必要があります。

個人が盗聴の標的になった場合

盗聴された音声が犯罪に利用されるケースを考えたとき、個人と企業で関係する犯罪が異なります。

まずは、個人が盗聴の標的になった場合の関係する犯罪について解説します。

嫌がらせ行為

個人を標的とした盗聴で、最初に思い浮かぶ犯罪が嫌がらせ行為です。

嫌がらせといっても色んな物があります。自宅の前に生ゴミを捨てられる、大音量で音楽を流すなどの嫌がらせ行為があります。

また、怪文書を送りつけてきたり、盗聴された音声を使って誹謗中傷したり、個人情報をネットを使い流布したりするのも嫌がらせ行為のひとつと考えることができます。

現在進行形で、付き纏いの被害を受けている人は、ストーカーが個人宅に盗聴器をしかけ、そこから知り得た情報をもとに、付き纏いに利用するケースも考えられます。

嫌がらせやストーカー以外でも、個人が犯罪の標的にされた場合に、盗聴が使われることもあります。

例えば、空き巣目的の犯人が、ターゲットの自宅に盗聴器を仕掛け、住人が家に居ない時間帯を調べるというのに盗聴音声が使われることも考えられます。

個人を標的にした犯罪の場合、その犯人は組織や団体などではなく、単独犯の場合が多いです。

また、犯人には標的にされた人の家族まで盗聴の容疑者となるため、慎重に盗聴犯を突き止める必要があります。

企業が盗聴の標的になった場合

企業が盗聴の標的になった場合の関係する犯罪は、個人と比較して被害が及ぶ範囲が大きくなりやすいという特徴があります。

企業テロとは、企業を標的にしたテロ行為です。

テロといえば無差別な物理攻撃を想像しますが、企業テロの場合、サイバーテロなどの情報を使ったテロ行為の標的にされる場合があります。

企業テロの犯人には、他国や反社会的な組織から、競合他社から個人までと範囲が広く、企業テロを防ぐためには専門の部署を立ち上げたり、専門家を雇い入れるなどの対策が必要です。

企業テロは、企業外部からの犯罪行為ですが、企業内部の人間によって機密情報の漏洩という可能性もあります。

企業の従業員が金銭目的に競合他社へ重要な情報をリークしたり、機密情報を持って他企業へ自分を売り込みをしたりなどが考えられます。

人の出入りが多い企業や競合他社とトラブルになった経験がある企業などは特に盗聴の注意が必要です。

また、最近会社を辞めた従業員にも、その後の行動に怪しい点がないか、盗聴による情報リークのリスクについても想定しておく必要があります。

盗聴による犯罪行為を防ぐには

ここまでご紹介した盗聴の犯罪利用を防ぐためには、その予防方法を知る必要があります。

例えば、盗聴の予防方法として下記のような物があります。

• 定期的な盗聴器発見調査
• 身の回りの防犯対策
• 監視カメラの設置

などがあり、それぞれどのような対策なのかをご紹介します。

盗聴器は、盗聴器発見器を使うことで、自宅や企業に仕掛けられたいくつかの盗聴器を見つけられる可能性があります。

盗聴器発見器は、市販されている物を個人で購入して使うこともできますが、ちゃんとした調査を行うのであれば、盗聴器発見調査の専門家に依頼をして調査をしてもらうのが安心できます。
企業なら盗聴器発見調査を定期的に行うことで、企業テロや機密情報の漏洩防止に役立てることができます。

個人宅で盗聴を防ごうとした場合、一般的によく知られている防犯対策が役に立ちます。

例えば、自宅周辺に人が身を隠すことのできる死角となる場所がないか、死角がある場合は死角をなくすように物の位置を変える。

自宅の窓には、防犯グッズの窓ガラスフィルムや二重鍵を取り付ける。玄関にはサムターン防止カバーを取り付けるなどがあります。

また、家を少し空ける際も戸締まりをきちんと行うなど、外部から他人に侵入されないような防犯対策が必要です。

個人宅と企業の両方で効果の期待できる対策に、監視カメラの設置があります。

個人宅や企業を盗聴しようとする犯人が、監視カメラの存在で、盗聴をあきらめる場合もあります。

監視カメラを設置しておけば、もしも盗聴器が仕掛けられていたとしても、監視カメラの映像から犯人の特定にも使えます。

盗聴を防ぐ方法はひとつではありません。

どのような犯罪に盗聴の音声が使われているのかを知り、盗聴を防ぐ効果的な方法を調べておくことで、盗聴された音声が犯罪に利用される可能性を少しでも低くすることができます。

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